韓国も最初はそんな感じだった。しかし、ここからが違う。韓国のKOSPIにおける時価総額の2割はサムスン電子だと言われているわけだが、サムスン電子の株は従来、多くの外国人・機関投資家によって支えられてきた。ところが、新型コロナウイルスで韓国市場から、サムスン電子株の投げ売りが始まった。それをチャンスと捉えて、サムスン電子の株を購入し出したわけだ。
もちろん、その行動は投資の視点からは理にかなっている。韓国経済破綻しても、サムスン電子は生き残れるだろう。問題はそれがなぜか、一大ブームになっているところだ。そして、外国人投資家が連日投げ売るのを、逆に個人投資家が「購入」するして対峙する動きはまさに、国を救う「国士」のように賞賛されていく。おかしいというのはこの際、おいといてほしい。一々、突っ込んでいたら終わらないので。
そして、いつしか「東学アリ運動」と呼ばれるようになる。今から136年前の1884年、反封建・反侵略を掲げて農民が蜂起。このときの社会改革運動は「東学農民運動」と呼ばれるとJBプレスに書いてあるが、とにかく、こうして「東学アリ」は爆誕したのだ。どうやら、韓国では株に投資する個人投資家は非力だが、数が多いので「アリ」と呼ばれているそうだ。
だが、普通に考えて個人投資家が外国人・機関投資家に勝てるはずがない。資金力や情報収集力に雲泥の差があるからだ。しかし、アリには秘密兵器があった。資産不足を補う究極の方法、それは「信用買い」である。つまり、借金してサムスン電子の株を購入していたわけだ。彼らはSNSで「2021年のサムスン電子株主総会は光化門広場で開かれる」「その心は、韓国のほとんどの人たちがサムスン電子の株主だから」という。
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