ジェンダー・ギャップ以前に考えること

ジェンダー・ギャップ以前に考えること 「海外から批判される日本のジェンダー」 　日本のオリンピック組織委員会の森会長が女性差別とも受け取られる発言をして会長を辞任したことを契機に、日本でもジェンダー問題が大きく取り上げられました。後任の橋本聖子会長は、女性理事を4割まで増やす意向を示し、女性の積極登用を進めようとしています。 　今回の件も含めて、日本ではあまり意識されない中で、海外が日本のジェンデー・ギャップを指摘するケースが多くみられます。森前会長の発言も、国内ではすくには問題視されず、海外メディアから批判されて火が付いた経緯があります。また世界経済フォーラムがまとめたジェンダー・ギャップ指数2020年では、日本が153か国の中で121位と、ジェンダー後進国性を突きつけました。 　多くの日本人(特に男性)の間では、ここまで日本がジェンダー問題を抱えているとの意識が希薄で、こうした海外からの指摘に驚きや違和感を感じるとの声も聞かれますが、少なくともグローバル・スタンダードからは大きくずれていることは間違いなさそうです。