巨大インフラ投資には、マクロ経済学的には二つの効果があり
ます。
一つは、中長期で、アメリカ経済の潜在成長率を押し上げる効果。
もう一つは、「近い将来に増税を行う」と宣言することで、やや
もすると加熱しそうになる2021年のアメリカ経済を短期的
にクールダウンさせる効果です。
なにはともあれ、増税が予定されているので、2021年末の内
外の株価もいくばくか下方修正されることでしょう。
今のアメリカの経済論壇やエコノミストの間では、「アメリカ経済
は長期停滞から既に脱していて、近いうちに3~5%の穏やかな
インフレが訪れる」とする「強気派」と、「アメリカ経済は長期
停滞気味から未だに脱しておらず2%インフレが定着する
」とする「弱気派」とが真っ二つに割れて激しく対立しています。
「強気派」、「弱気派」の見立て(予測)のどちらに「軍配」が上が
るかは、今後の「アメリカ国内のインフレ率の行方次第」です。
年中央の2021年の5月・6月・7月に向けて、アメリカ国内の
消費者物価指数が2.5%を軽々と飛び越えて、3~5%へと急
上昇してゆくならば、「強気派」の予測が正しかったことが判明し
ます。
このように「強気派」に軍配が上がる場合では、2021年のどこ
かに時点でパウエルFRBはテイパリングを模索し始めなければ
ならなくなり、2021年中央には長期金利が急騰して内外の
株式市場では大幅調整が巻きこるでしょう。
一方、「弱気派」に軍配が上がれば、2021年の長期金利の上昇
はもうたいして起きないでしょう。2021年内にはFRBはテイ
パリングをも模索できないでしょう。
アメリカ株式市場は2021年夏から秋にかけて早々と頂点を打
って、その後はボックス相場入りするのではないでしょう
か???
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