第119号　海外メディアの東京五輪批判／母音戦隊ソロウンジャー／子規と漱石と夏蜜柑

「海外メディアの東京五輪批判」 4月7日配信の第113号のこのコーナーの「聖火リレーという政治プロパガンダ」の中で、あたしは、全米での五輪の放送権を持つアメリカの4大放送局の1つであるNBCが、3月25日付で自社のニュースサイトに東京五輪の聖火リレーを批判する記事を掲載したことを取り上げました。約76億5000万ドル（約7800億円）もの莫大な資金を投入して五輪の放送権を得ているNBCとしては、どんなことがあって大会の中止は困る立場なのに、そのNBCが東京五輪への批判記事を掲載するなんて、よほどのことだからです。 しかし、第113号を読んだ人なら分かると思いますが、あの記事を書いた元プロサッカー選手でアメリカ五輪代表にも選ばれたことがあるジュール・ボイコフ教授は、あくまでも「日本の聖火リレー」を批判しているのであって、東京大会そのものには言及していませんでした。だからこそ、NBCも掲載を許可したのかもしれません。しかし、この記事を皮切りに、まるで堰を切ったかのように、欧米の主要メディアが、次々と東京五輪開催へ突き進む日本政府の姿勢を厳しく批判する記事を掲載し始めたのです。 4月12日には、米ニューヨークタイムズ紙がスポーツ面に「このままの五輪でいいのか」と題した記事を掲載し、その中で「新型コロナの感染拡大が収まらずワクチン接種も進まない現状での東京五輪開催は最悪のタイミング」と断じ、「このまま開催を強行したら日本と世界にとって一大感染イベントになる可能性がある」と警鐘を鳴らしました。 しかし、さらにインパクトが強く、日本でも各メディアが大きく取り上げたのが、IOCのトーマス・バッハ会長を「ぼったくり男爵」と揶揄した、5月5日の米ワシントンポスト紙のコラムでした。執筆者はサリー・ジェンキンス氏、数々の賞を受賞している著名なスポーツジャーナリストです。記事の内容は、自分たちのカネ儲けのために、新型コロナ禍でも五輪開催を日本に強要するバッハ会長を「地方行脚で庶民の小麦を食べ尽くす王族」に例え、「開催国を食い物にするIOCの悪しき姿勢」を痛烈に批判しています。そして、日本政府に対しては「少しでも早く中止を決断して損失を最小限に抑えるべき」と助言していました。