前回問題にしたように宮内庁が眞子さまを複雑性PTSDであると宮内庁とその御用医師が発表したことで、今回の結婚について、あるいは小室さんの家族についての批判記事は急激にしぼんだ。とくにテレビメディアはそうだ。
平成5年にも週刊文春が、皇室自然林を当時の皇后の希望で刈り取ったことの批判記事を書いたせいで、皇后が心因性の失声の症状を発症されたことがある。このときも週刊文春にはぼろくそのバッシングがあって、それ以降、そういう批判はできなくなった。
中国で習近平の悪口が言えない言論の自由の封殺をぼろくそにいう日本の保守や、ほかのマスコミが、宮内庁に何か言われると平気で言論封殺をする。
命がけで勝ち取った言論の自由でなく、アメリカにもらった言論の自由なので、建前では大切というが簡単に棄ててしまう。
コロナワクチンの批判にも相当な圧力がかかっているようだ。
ただ、国際的な流れを考えても、王室の批判ができないなんてことは先進国では許されない。逆に皇室の評価を落としてしまう。
日本のメディアは抑えることはできても、海外のメディアを抑えることは無理だし、今はネットの批判もある。
確かに「死ね」とかいう中傷は禁止すべきだが、まともな批判は言論の自由だ。
むしろ皇室側が、皇族の方々のメンタルヘルスを軽く見ていることのほうがよほど問題だ。
現上皇后の場合は、やはり民間人から皇室に入られた際に、心を病まれたことがあって、神谷美恵子さんというすばらしい精神科医がそのメンタルヘルスを支えた。
生涯、心の友といういい関係になったが、昭和54年に亡くなられてしまった。
その当時、症状がなかったとしても、このような大切な心の主治医の喪失体験に直面したのだから、本来なら宮内庁や当時の皇室医務主管はその後釜を用意すべきだった。
それをしなかったから、この失声事件が起こったのに、週刊文春だけが悪者にされた。
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