明けましておめでとうございます!♪
本年も宜しくお願い申し上げます。m( )m
新年早々、朝から急用が出来て配信が遅れてしまいました。
申し訳ありません。m( )m
さて、2021年も、私たちインデックスを使った長期国際分散
投資を志す個人投資家にとってはとても素晴らしい1年でした。
2021年の年間上昇率は、S&P500はおよそ27%。
一方、日本株式市場は、岸田政権の誕生で失速してしまいまし
たが、TOPIXの年間上昇率はおよそ10%でした。
2021年が素晴らし過ぎたので、2022年はたいして期待出
来ない年になるでしょう。
ビシバシ利上げが予想されるアメリカ株式市場は乱高下が激し
くなり、たいした上昇は見込めないでしょう。
が、日本株式市場は、アメリカ株式市場よりももっと乱高下が
激しくなることが予想されます。
岸田政権の「新しい資本主義」とは、中身が空っぽで、「使い古さ
れた社会主義」という意味です。
それでも、2022年の日本株式市場には、3月までか夏場まで
は、巨大マネーが一部枝分かれして、「まだ出遅れ感の強い日本株
式市場」にも流れ込んでくる可能性があります。
2022年夏場までは、日本株式市場は力強い上昇気流に乗る可
能性さえあります。
世界には身の置き所に困っているマネーが溢れかえっている一方
で、アメリカ株はもうたいして上昇が見込めないからです。夏場
までに、日経平均は3万円を大きく上回って上昇しても全く不思
議ではありません。
とは言え、夏場の参院選後あたりから日本株式市場は下落に転じ
ることでしょう。
2022年後半の日本経済と日本株式市場には、「岸田リスクの顕
在化」という大きなリスクが存在しているのです!!!!
夏の参院選で自民党政権が勝利してしまった場合(その可能性は
高い!!!)、年後半からはこの「岸田リスク」が顕著になってく
ることでしょう。
「岸田政権リスク」の最大のリスクは、「補正予算の再度の使い残
し」です。「日本経済の需給ギャップ」は2022年も埋らないま
まで、日本経済の内需は弱いままでしょう。
さらに、「岸田政権リスク」には、3月以降の「台湾有事リスク」、
年後半からの「増税懸念リスク」、秋からの「金融引き締め懸念リ
スク」などなど、枚挙にいとまがありません。
夏場以降の日本株式市場は全くもって不透明です。
この記事は約
NaN 分で読めます(
NaN 文字 / 画像
NaN
枚)