第698回　日本で食糧危機の可能性はあるのか？プレヤーレンの最新コンタクト記録

…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━… 第698回　日本で食糧危機の可能性はあるのか？プレヤーレンの最新コンタクト記録 …━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━… ▼今回の記事 今回は、今後日本で食糧危機が起こる可能性があるかどうか、詳しく検討して見る。これも読者の方からのリクエストだ。次に、今回もプレヤーレンの最新コンタクト記録を紹介する。今回の内容は、特に重要だと思う。 ▼将来日本で食糧危機は起こるのか？ それでは早速今回のメインテーマを書く。読者の方から、やはり日本でも食糧危機が近い将来起こるかどうか心配になる。ぜひリサーチしてほしいというリクエストをいただいた。もっともな心配である。このメルマガでは２０２１年６月に一度食糧危機が日本で起こる可能性について取り上げているが、ウクライナ戦争で状況が根本的に変化しているので、改めて取り上げることにした。 国際的な食料価格だが、すでにウクライナ戦争前から高騰していた。最大の小麦生産国である中国は、昨年の雨で作付けが遅れたため、今年の作柄は過去最悪になっている。さらに世界第２位の生産国であるインドの異常気温に加え、アメリカの小麦地帯からフランスのボース地方まで、他の穀倉地帯でも雨不足が収量を圧迫する恐れがある。東アフリカでは、過去４０年間で最悪の干ばつに見舞われている。 このような状況で起こったのが、ロシア軍のウクライナ侵攻であった。小麦の世界的な生産国であるロシアとウクライナは、４億人を養うに足る食糧を生産し、世界で取引されるカロリーの１２パーセントも占めると推定されている。ロシアには金融制裁が課せられているので、食料輸出の国際決済ができない状態だ。またウクライナは、小麦の中心的な輸出港である黒海沿岸のオデッサ港が機雷で閉鎖されているため、輸出が物理的に不可能になっている。 その結果、ロイター通信によれば、穀物類は６９.５％、油類は１３７.５％、食品価格指数全体では５８.５％上昇している。ウクライナ戦争、気候変動、コロナウイルスの流行によって悪化した食糧危機の結果として、３億２３００万人が飢餓に向かっており、４９００万人が文字通り飢餓の入り口にいる。 食料価格の高騰が原因で、スリランカ、インドネシア、ペルー、パキスタンなどでは、すでに暴動や抗議運動などの社会不安が拡大している。これは、これから先、前例のないスピードで先進国にも襲いかかる予兆なのかもしれない。 しかし、２０２３年はさらに暗い展開になる可能性がある。価格だけでなく、ウクライナにおける来年の作付けの失敗や、農家の年間コストの３分の１以上にもなる肥料価格の高騰といった構造的な要因によって、多くの人々が食糧に手が届かなくなり、世界はかつて考えられなかったような真の食糧不足を経験するかもしれないという暗い予測まである。 ●日本は大丈夫なのか？ このような状況なので、近い将来日本でも本格的な食糧危機が起こり、我々の生活基盤が根底から覆されるのではなかいという恐怖さえ感じる。我々の周囲でもさまざまな生活物資が急速に上昇するのを感じる。そのような可能性はあるのだろうか？