新企画はトレード履歴の開示！注目銘柄は近未来型の企業！

まーしーによる米国株投資で億のほそ道 Vol.7(2022年6月25日発行) ▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽▽ こんにちは！ 米国株投資家・まーしーです。 著書に米国株投資で爆速1億円( http://www.amazon.co.jp/dp/4591172007 )があります。 今週から新企画として、その週に行った主なトレードを紹介したいと思います。 どういう理由で、どの銘柄を売買したのかをまとめます。 紹介する銘柄は「今週の注目銘柄」にて紹介済みのものを中心に進めます。 途中からの読者さまはバックナンバーが見られないと思いますので、バックナンバーの記事をどこかのタイミングで提供する機会を模索中です。 しばらくお時間をくださいませ。 また、来月より本メルマガの価格ならびに発行周期について下記のとおり変更させていただきます。 変更時期:7月1日より 税込価格:1,650円(変更前)→1,100円(変更後) 発行周期:毎週土曜(変更前)→5、15、25日【5のつく日】(変更後) 本メルマガ内の情報源は、米国株投資家必須の媒体である「WSJ」や、超人気経済誌バロンズが選ぶベストブローカーのIB証券も利用する「TIPRANKS」を参照しています。それぞれ月額2,199円、4,000～6,000円の利用料が必要な、信頼できるしっかりとした媒体です。 もちろん、私などの「私見」を介さずにこれらの媒体を直接契約し、読者さま自身で投資力を磨くことがベストだと私は考えています。しかしながら、兼業投資家の身では「株式投資を勉強する為のまとまった時間が作れない」や「情報量が多すぎて判断に迷う」などといったこともあるかと思います。 本メルマガは私が「最も重要だと思う経済ニュース」を厳選して解説、そして数多ある企業から「爆益を得られる可能性の高そうな銘柄」をピックアップして紹介してまいります。 価格ならびに発行周期変更後も、引き続き、読者の皆様にとってお役に立てるような情報発信に努めてまいる所存です！ さて、Vol.7のラインナップは下記です。 注目銘柄は話題の近未来型技術企業です！ それでは、今週もよろしくお願いいたします。 ――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 目次 　【1】2022年６月４週目の注目すべき経済動向 　【2】かつて愛した銘柄の売却理由と現在も愛している理由―その2― 　【3】今週の注目銘柄 　【4】主だったトレード 　【5】若年層投資家にとって弱気相場は爆益のチャンス！？ 　【6】来週の発信予定 ――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 【1】2022年６月４週目の注目すべき経済動向 〇まもなくリセッション入り！？ 今週は市場関係者の将来見通しが急激に悪くなったと感じる発表が立て続けにありました。以下は3方面の報道を紹介します。 ・WSJエコノミスト WSJが実施した調査で、エコノミストらは米経済が今後12カ月の間にリセッション入りする確率を44％と予想しているとのことです。この予想水準は、リセッション入り直前、もしくはリセッション中にのみ発生する数値だとのことです…。2005年に同様の質問を開始して以来、リセッション入り予想が44％に達したことは実際の景気後退期以外では、ほぼありません。過去の調査で1月に18％だったのが、4月には28％となり、時間と共に高まっている状態です。 リセッション確率を引き上げた要因として、金利上昇や極めて高いインフレ、サプライチェーン問題、ロシアによるウクライナ侵攻でのコモディティー価格への影響などを挙げています。 ちなみに2007年から09年まで続いたリセッションが始まる前の07年12月時点でのリセッション入りの予想は38％、そのほか直近のリセッションである20年2月も26％程度だったようです。今回の44％という予想確率がいかに高いか良く分かります。 また、FRBによる積極的な利上げにおいて、失業率上昇や景気後退を引き起こさずにインフレを抑制するのがより難しくなっているとエコノミストは指摘しているとのことです。 ・大手金融機関エコノミスト ゴールドマン・サックスは米経済が今後１年間に景気後退に陥るリスクを15%~30%に引き上げました。ロシアのウクライナ侵攻による高インフレにより、マクロ経済が低迷していることを理由に挙げています。また、今後2年間も従来のコンセンサス予想を下回る水準に引き下げました。エコノミストはリポートで「景気後退のリスクは高まり、より早期の可能性が高くなった」との見方を示しています。 また「FRBは積極的に利上げを前倒ししており、最終的な金利水準の予想が上昇している。金融状況は一段と引き締まっており、成長のかなりの重しになるとみられる」と述べています。 今後2年間の景気後退確率についても48%と予想し、従来予想の35％より引き上げました。 「エネルギー価格がさらに上昇した場合、たとえ活動が急激に鈍化しても、FRBが高い総合インフレ率と消費者インフレ期待に力強く対応する必要を感じるとの懸念をわれわれは強めている」と述べました。 その他モルガン・スタンレーのエコノミストも、今後1年間の米景気後退確率を約35%と予想しています。 「インフレを巡りFRBが置かれる状況を踏まえると、景気後退はもはや単なるテールリスクではない」と指摘しています。 ・FRBエコノミスト FRBエコノミストのマイケル・カイリー氏は、失業率、物価上昇率、国債と投資適格社債の利回り差、短期・中期国債の利回り差を変動要因とし、景気後退リスクを分析した結果、リセッション入りの確率は向こう4四半期で50％強、向こう2年で約3分の2だと発表しました。 カイリー氏は、歴史的に高インフレと低失業率がリセッションに先行してきたとし、「こうした展開は不均衡(製品・労働市場の過熱)のシグナルで、景気収縮によって巻き戻される可能性がある」と述べています。 〇底打ちはまだ先か (本文の続きは約6,000文字)