ヒント:Zoomが描く起死回生のエンタープライズ戦略は以下の通り
Zoomの大口顧客戦略#1:Zoom Oneを含む●●化
Zoomの大口顧客戦略#2:●●カスタマーセンターの提供
この記事はゆべしさんとの共同制作です。
本日は、ビデオ会議ツールを運営するZoomの、今後のエンタープライズ戦略について解説します。
Zoomと言えば、コロナ禍による在宅勤務の急激な広まりによって大きく成長した企業の1つですが、オフィスへの出社が徐々に戻ってきたことやTeamsやGoogle Meet等の競合製品の台頭などで直近の成長は鈍化しており、同社の株価も2年前の水準にまで低下しています。
このような状況にあるZoomは、今後どのような戦略を描いているのでしょうか?
まずは、Zoomの2022年2-4月の決算内容から見ていき、どのようなトレンドとなっているのか整理していきましょう。
この記事では、1ドル=100円($1 = 100円)として、日本円も併せて記載しています。
Zoomの破竹の勢いは過去のものに
Zoom Video Communications Q1 FY23 Earnings May 23, 2022
Zoomの2022年2-4月の四半期売上は$1,074M(約1,074億円)で前年同期比(YoY)+12%と、増収ではあるものの、これまでのZoomの成長率と比較するとかなり控えめな成長率です。
四半期ごとの売上と前年同期比成長率の推移を見ると、2020年以降、コロナが世界的に流行して在宅勤務が一気に広まったことで、YoY+300%(4倍)超の爆発的な成長を遂げました。
しかしながら、2021年以降は徐々に成長率が低下しており、2022年2-4月の成長率は、コロナ前の水準を下回る結果となりました。
営業利益の四半期推移を見ると、2022年2-4月は$187M(約187億円)で前年同期比でも前四半期比(QoQ)でもマイナス成長となりました。
ただ、四半期で約200億円前後の利益を生み出し続けている企業と捉えることもできるので、規模としては十分大きいと言えるでしょう。
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