6月上旬から中旬にかけて、中国やヨーロッパなどの地域で「景
気後退への懸念」が叫ばれました。
折りしも、アメリカ経済に至っては、「テクニカル・リセッション」
に突入しそうになりました。
その結果、世界同時景気減速への「懸念」だけが一人歩きして、懸
念だけが盛り上がり、銅価格や原油価格を始めとする資源コモデ
ィテー価格が20%前後の大幅続落をしました。
ところが、「原油を始めとする資源コモディティー価格の20%
前後の大幅続落」という「マーケットの反応」は、「間違った
過剰反応」だったかもしれません。
中国経済は大幅に景気減速(スローダウン)していますが、景気後
退には入っていません。
夏場のバケーション・シーズンを迎えて、アメリカでも欧州でも、
人々の消費意欲は旺盛過ぎるくらい旺盛です。
「8~9%の高インフレが始まっているのに、多くの人々があま
りに苛烈に旺盛過ぎるほど旺盛に消費する」のが、「スタグフレ
ーション」なのです。だからこそ、パウエルFRBもラガルドECB
も手を焼いているのです。
貯金をたんまりため込んだ人々の消費が旺盛過るので、「スタグフ
レーション」が巻き起きているのです。
アメリカ国内でガソリン消費が冷え込んでガソリン価格が頭打ち
になれば、即座に人々のガソリン消費量が再び盛り返すのが「ス
タグフレーション」なのです。
スタグフレーションの下では、「景気後退への『懸念』だけで、資
源コモディティー価格が大幅下落する」というのは、マーケット
のほうが間違っているのです。
今現在の大方のファンドマネージャーたちは、1970年代のス
タグフレーション時代をまるっきり知らないから、こういった間
違いを起こしてしまうのです。
重ね重ねお伝えしますが、「スタグフレーション」とは、「高インフ
レ」と「高い金利」が共存する時代です。「高インフレ」とそれに
伴う「高い金利」はとてもしぶとく長く続くのです。
内外のマーケットでは、債券市場や金利市場、資源コモディテ
ィー市場を中心に「ゆがみ」が蓄積されつつあります。
何かの拍子でこの「ゆがみ」が修正されれば、内外の株式市場には
「激震」が走ることでしょう。
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