スタグフレーションへの対応と通貨の関係

スタグフレーションへの対応と通貨の関係 「石油ショック以来のスタグフレーション」 　昨今の世界経済は、約50年前の石油ショック以来のスタグフレーションに苦しんでいます。つまり、石油やその他資源価格の大幅上昇により、先進国、途上国を問わずにインフレが進行し、同時に所得を資源産出国に奪われ、景気悪化のダブルパンチを受けています。 　特にウクライナ戦争の影響でロシアからの天然ガス供給が急減しているドイツではPPI(生産者物価)が30%以上の上昇となり、CPI(消費者物)も10%に迫る上昇となっています。そしてOECD(経済協力開発機構)の見通しでは、ドイツ経済は23年の成長率がマイナス0.8%に落ち込む予想となっています。エネルギー・コストが2倍以上になり、かつ供給が縮小しているためです。 　石油ショック後の昭和49年の日本でも、石油価格の急騰から、卸売物価が年間で31.3%の上昇となり、消費者物価も年間で21.9%も上昇、昭和49年の実質GDPはマイナス成長に落ち込みました。現在のドイツで起きていることは、石油ショック当時の日本の再現のように見えます。