内外の株式市場は、「コツン・コツン・コツン」と底打ちの音ば
かりを鳴らし続けていますが、10月13日の大底「S&P500:
3,500ポイント」は下まわっていません。
こと「ターミナルレート(政策金利の最終的な着地点)」に関して
は、ハト派の株式強気派達とタカ派の株式弱気派たちとの戦いで
は、弱気派達に軍配が上がりました。
ところが、マーケットはさらに先を見ています。
アメリカ経済は2023年に入るやいなや二期連続のマイナス
成長入りをして、2023年半ばには景気後退入りするであろう
ことは既に想定されています。
アメリカ経済が景気後退入りしてインフレにピークアウト感が出
てきたら、ハト派の株式強気派達は、「5年もの長い不況は耐えら
れない!!!5~6%もの高い失業率は人道上とても問題
だ!!!」として、「FRBは政策金利を引き下げるべし」「FRBは
インフレ目標を2%から3~4%へ引上げるべし」との一大キャ
ンペーンを繰り広げる可能性が高いです。
この一大キャンペーンを主導するのは、株式至上主義者のジェレ
ミー・シーゲル博士やリフレ派のポール・クルーグマン博士など
のハト派の学者たち。
高インフレが社会問題になっている今は、パウエルFRBは、タカ
派の株式弱気派たちを率いるローレンス・サマーズ元財務長官の
主張に言いなりになっているように見えます。
が、いざ景気後退が始まって、インフレがピークアウト、失業率が
上昇し始めれば、パウエルFRBはハト派のクルーグマンの主張の
ほうに簡単に寝返ることでしょう。その可能性が高いのは、歴史
が証明しています。
そうなれば、2023年の何処かの地点で、内外の株式市場はV
字回復することでしょう。
私たち個人投資家は、10年に一度あるかないかの「ビックチャ
ンス」に遭遇している可能性があります。
さて、為替市場。
ドルインデックスではドル高に既に頭打感が出てきています。
ドル円相場では引続き「投機筋による円売り祭り」が続いていま
すが、早ければ年内、どんなに遅くても来年初めには、「円高への
反転」が巻き起こることでしょう。
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