株式市場の暴落の大底は景気後退《リセッション》の期間中に来る確率が高い？

No.554　（2023年01月15日発行） - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - 鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編 株式市場の暴落の大底は景気後退《リセッション》の期間中に来る確率が高い？ - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - ★『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』のバックナンバーはこちらから購入できます。 http://www.mag2.com/archives/0001566290/ これまでの号はこちらでチェックしてみてください。 - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - - 世界の経済を見る上でアメリカは最重要国家なのだが、2023年のアメリカの実体経済は悪化しそうだ。アメリカのCEO（最高経営責任者）の98％がリセッションを予想している。インフレも利上げも2023年中は高止まりするのが大きな要因だ。 インフレというのはモノの値段が上がるということなのだが、モノの値段が上がったら人々は「高いなら買わない」という心理になっていくので、当然のことながら売れ行きは落ちていく。 賃金も同時に上がればいいのだが、通常は賃金が上昇するのは物価上昇よりもずっと後だし、場合によっては賃金だけが置いてけぼりにされる可能性がある。賃金が据え置きで物価だけ上がるのであれば、人々の購買意欲は完全に消え去る。 また、FRBによる政策金利が高止まりするというのは、企業にとっては「高い金利で借りる必要がある」ということでもある。インフレでモノが売れないのに、金を借りたら返済額が上がる。これによって企業収益は下がる。 企業収益が下がれば株価も売られる。そうすると、必然的に雇用凍結やリストラが続々と行われる。「人材」は最もコストが高い部分なので、景気が悪化したら人は真っ先に減らされるのだ。 リストラや雇用凍結に巻き込まれたら、人々はますますモノを買わない。あるいはリストラされなくても「次は自分なのか？」という不安がある時も人は消費を控えるようになる。そうすると、負のスパイラルにはまって、ますます景気が悪化する。 これが景気後退《リセッション》であり、これから起こる出来事である。こうした問題は予測不可能な問題をドミノ倒しのように発生させるので実体経済の好転にはあまり期待を寄せない方がいい。先行きは限りなく不透明だ。 しかし、前回のメルマガにも書いたように、2023年は先行き不透明だからこそ、やるべきことがある。 ＊全文はメルマガ登録で！ https://www.mag2.com/m/0001566290