DNA汚染に見る「イディオットのあぶり出し」

前回のメルマガは、アメリカでは、5年前から動物、 特に豚さんへの mRNA ワクチン接種が行われていた、 ということを書きました。 以前、アイダホ州で、ヒトも動物も含めて、 「 mRNA ワクチンの接種を犯罪とする」 という法案が提出されました。 ・米アイダホ州で「mRNAワクチンの接種を犯罪とする法律」が提出される 2023年2月20日 https://indeep.jp/private-idaho-2023/ おそらく、共和党が支配的な州では、同じようなことが続くのではないか、 と思っていましたが、それほど多くはないですが、 続々と「対応」を取る州が出てきています。 少し前の米エポックタイムズでそのことが伝えられていました。 4月19日のエポックタイムズより ━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 「論争の的となっている mRNA 技術が家畜を標的に」 少なくとも 5つの州が、論争の的となっている mRNA 技術や 遺伝子治療の家畜への使用を制限する提案を導入したり、 製品パッケージに関する消費者への完全な開示を要求したりしている。 立法を検討している州には、 ノースダコタ、テネシー、アリゾナ、アイダホ、ミズーリが含まれる。 アイダホ州下院法案第 154号は、mRNA 技術を使用したワクチンを 「この州の個人または他の哺乳動物に使用するため」に提供 または投与する者を軽罪に処するものだ。 アリゾナ州下院法案 2762は、mRNA ワクチンを接種した すべての水産物、家畜、または家禽製品に目立つラベルを付ける必要があり、 これらの製品にオーガニックとラベル付けすることを禁止する。 テネシー州下院法案 0099は、既存の法律を修正して、 製品にそのような成分が含まれているという目立つラベルを付ない状態での mRNA「ワクチン」を含む家畜または肉の製造または販売を禁止する。 ノースダコタ州では、州議会議員が SB2384を提出した。 これは、人間への mRNA ワクチンの使用を禁止し、 禁止に違反した者には罰則を導入することを目的としている。 共和党のミズーリ州下院議員ホリー・ジョーンズは、 「潜在的な遺伝子治療製品」を含むすべての畜肉の製品表示を要求する 法案 HB1169の主要なスポンサーだ。 この法案 HB1169は mRNAの具体的な名称では言及していないが、 禁止にはすべての「潜在的な遺伝子治療製品」が含まれる。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ここまでです。 しかし、一方で製薬メーカー側は、ものすごいペースで、 mRNA ワクチンの開発と製品化を進めています。 ジョセフ・メルコラ博士の 4月26日の記事で、 それについて具体的にリストしていました。