230517　ビジネス知識源プレミアム：国際銀行マフィアの陰謀の歴史（前編）

■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□□■□■ 　　＜1ヶ月にビジネス書５冊を超える知識価値をe-Mailで＞ ビジネス知識源プレミアム（水曜刊：660円/月：税込）：Vol.1338 ＜Vol.1338号：正刊：国際銀行マフィアの陰謀の歴史（前編）＞ 　2023年5月17日：銀行システムが含む、信用通貨の偽装信用 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 論考/業務の案内　　　　　http://www.cool-knowledge.com/ 有料版の新規登録/解除　 https://mypage.mag2.com/Welcome.do 購読方法や届かないことについての問い合わせ（メールアドレス） 　　　　 　　　　　　　　　　→Reader_yuryo@mag2.com 　　　　　　　　　　　著者：システムズリサーチ：吉田繁治 　　　　　　　　　　 メール：yoshida@cool-knowledge.cpm 正刊の有料版では、スマホ用の改行なしとPC用の改行ありを送っています。週に約1回の増刊の無料版は、改行したものだけです。 □■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■ 世界の、20世紀から21世紀の支配システムの崩壊を示す事件が、メディアが加担した隠蔽と糊塗の裏で、次々に起こっています。 われわれは、およそ、以下の考えを持っています。 1）国家（＝政府：Government）が、国民の最も上にある構造である。選挙で選ばれた議員が作る議会で作った法が、国民の行動を、規制し、支配している。封建時代の王権は転覆され、現代は選挙制による民主国である。「民主的な法治国家」という。 2）国家の間の協調、または対立が、国際関係を作っている。 国益を求める外交の対立の究極が、武器を使う戦争である。 3）国民は、選挙で議員を選ぶか落とすことができる。従って国家の主権は、国民の多数派の意思に存在する（議員を媒介にした代議制）。 4）メディアは中立・公正の立場から、強制権力をもつ行政の暴走を行わせないように政策を批判する。（注）批判は、非難ではなく、国民主権の根拠もった論理的な追求のことです。 以上が、われわれが学校教育のなかで、学んできたことです。 世界史上の事件の多くが、国際銀行マフィアが、裏舞台で、国民の富と利益をかすめ取るに行動よって起こってきたといえば、陰謀論とされます。まさに本稿は、その陰謀論です。 しかしこの陰謀論は、「歴史的な事実に基づくもの」です。 各国の歴史の教科書は、肝心な部分で、いい加減なものです。 現在の体制と国際関係の肯定を行う目的をもって書かれものが「公定の教科書」になっています。 中国、韓国、日本、米国、英国、ドイツ、フランスの戦争と国際関係を示す歴史書では、重点と内容が180度、異なっています。国内の歴史にすら、偏向があります。歴史学者は、会社から依頼されて「社史」を書く学者と同じです。 例えば、米国がヒロシマ、ナガサキに落とした原爆（非戦闘員を多数殺傷したナチス並みの戦争犯罪）は、各国の教科書ではどう書かれているか？ 米国では、真珠湾を日本人の卑劣さと非難する一方で、原爆は軍国主義の日本の戦争を終わらせるために落とした正当なものだったとされています。 日本を軍国主義の専制国家と規定し、原爆を落とす決定をした民主国のトルーマンは讃えられています。 原爆による、非戦闘員の死者は50万1787人です。 これがどんな根拠で「正当なもの」だったと言えるのか。