コロナワクチン由来の「社会構造全体のデフォルト」の時代に

この 2年間とか、コロナワクチンのことですとか、 そういうことをずいぶん書かせていただいていたのですけれど、 先日の以下の記事、 ［記事］ イギリスで体調不良による労働力の喪失や離職が、 経済に影響が出る深刻なレベルに 2023年5月22日 https://indeep.jp/britain-s-workforce-is-unwell/ あるいは、ブラックロック社の元ポートフォリオマネージャーだった エド・ダウドさんが計算したアメリカの労働力の損失。 ［記事］ ワクチン接種キャンペーン以降のアメリカの「欠勤率」と 「休業率」が衝撃的な高さを記録。そして思う今後… 2023年3月22日 https://indeep.jp/shocking-lost-worktime-rates-2022/ この「労働力の損失」は、アメリカやイギリスだけの問題ではなく、 主要国全体で起きているはずで、 特にワクチン接種率の高い日本や韓国、シンガポールなどでは、 実際には、すでに労働力の不足という問題として表面化しているはずです。 この人手不足の問題は、「今にして起きたことではない」 ということも確かかもしれないですが、 帝国データバンクが、2020年4月から 2023年4月にかけて行った、 「業種別の人手不足を感じる企業の割合」 は、2021年4月は、1年前よりはるかに高くなっていて、 2022年4月も、前年よりとても高くなっていることがわかります。 https://00m.in/hbWMZ 特に目立つのは、以下のような業種です。 すべて4月時点の数字で、小数点以下は省略しています。 （人手不足の割合の推移） 飲食店 2020年　16% 2021年　50% 2022年　77% 人材派遣 2020年　26% 2021年　37% 2022年　53% 娯楽サービス 2020年　23% 2021年　33% 2022年　42% 飲食店は、、いろいろと複雑な事情も含むでしょうけれど、 人手不足の上位10業種のほとんどの業種（教育サービス以外）で、 「2022年は、2021年より人手不足が拡大している」 のです。 この人手不足というものには、さまざまな要因が絡んでいるとはいえ、 イギリスの極端な人手不足の状況や、 エド・ダウドさんの離職、休職率のデータなどからは、 「まったくワクチンが関係していないということもなさそう」 とは思います。 その比率を計算することはできることではないですが、 ただ、先ほどリンクしました記事「イギリスで体調不良による労働力の…」 https://indeep.jp/britain-s-workforce-is-unwell/ に、いくつかグラフを載せていますが、 「休職、労働年齢の人の病気、過剰死、すべてが止まっていない」 のが現状です。