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<Vol.1342号:正刊:断崖の前の株価上昇か?>
2023年5月31日:世界の金融市場の現在
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著者:システムズリサーチ:吉田繁治
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日経平均が、上がっています。23年3月20日に、米国銀行危機から2万7000円をつけたあと、今日は米国の債務上限合意の報を受けて3万1320円(5月31日)。約70日(10週)で4320円上昇ですから16%の急騰です。
2023年末には、3万8000円までいくという勇敢な論が登場しています(いつものことですが・・・)。
年率に換算すると、分散の加法性の定理から「√(52週/10週)=2.28」です。「16%×2.28倍=36%の上昇」に相当します。
しかし年間に36%日本株が上がるファンダメンタルズ(企業の期待純益の増加、金利の低下、通貨の増発)があるのかといえば、それはいずれもない。
◎今回の上げは、「短期投機的」な性格が強いでしょう。
その証拠に、ガイジン・ファンドが2.2兆円売り越した23年3月のあと、先物が50%の短期買い越しが2.1兆円を超えています。
↓
他の主体(個人、機関投資家、投資信託)が全部売り越す中での、一人買いです(主体別売買:2023年4月)。
1か月で米系ファンドの日本株への見方が逆転するわけがない。
上げに成功した4月のあと、5月も3週までで、1.5兆円の買い越しをしています。日本人は、両月とも売り超しているのです。
株価は、買いが増えれば上がり、売りが多いと下がります。
個別株とは違う225社の平均指数である日経平均は、主体別の売買によって左右されることが大きい。
ファンドや機関投資家などの大口投資家が、日経平均を売買します。個人の売買が多い個別株の価格は、東証の相場感を作る日経平均に従属することが多いでしょう。
【株価指数】
経済のファンダメンタルズと強く関係するのは、個別株ではなく、日経平均(単純平均)です。米国では、S&P500(加重平均)、ダウ(単純平均)、ナスダック(加重平均)。欧州では英国のFTSE100(加重平均)、ドイツのDAX30(加重平均)です。
単純平均は、指数に含む株に重みをつけず、平均したものです。
日経平均とダウは単純平均です。
加重平均は、株価の時価総額の重みをつけて平均したものです。
日本では、東証のTOPIXが加重平均です。
どちらが優れるか、ということではない。
単純平均の日経平均は、加重平均のTOPIXよりユニクロ等の1株の株価が高い「値がさ株(約3万3000円)」に左右されやすい。
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