一部のエコノミストらは、「今回のスーパー・ハイテク・バブルの
崩壊」は、21世紀初頭の巨大ITバブル崩壊時や前回サブプライ
ム崩壊時と同様に、アメリカ経済は深刻なリセッションに陥るだ
ろうし、株価の下落局面も長く深くなるだろう、と予測していま
す。
しかしながら、それは大きな間違い!!!
前回のITバブル崩壊過程では、崩壊が始まって1年後に「200
1年9月11日に同時多発テロが発生した」ことは、決して忘れ
てはなりません。
不幸にも、前回のITバブル崩壊過程では、「9・11の同時多発
テロ(=アメリカ本土での内戦)」という「前代未聞の大惨事」が
巻き起きた結果、アメリカ経済は「泣きっ面に蜂」のダブルパンチ
に見舞われていたのです。
もし仮りに、9・11の同時多発テロが起きていなかったならば、
当時のアメリカ経済はあれほどの深刻な景気後退には陥っておら
ず、比較的浅い景気後退で済んでいたことでしょう。
「今回のスーパー・ハイテク・バブル崩壊」は、サブプライム・バ
ブル崩壊時のような、過剰なレバレッジを伴った住宅バブルの崩
壊でもありません(きっぱり)。
それどころか、コロナ危機時に大量にばらまかれたヘリコプター
マネーのおかげで、今現在のアメリカ国内の企業や家計の財務状
態は至って健全です!!!今現在の「可処分所得に占めるアメリ
カ家計の債務返済の割合」は、なんとなんと9.5%と、ここ40
年来で最も低い割合にまで低下しています!!♪
かくして、「今回のスーパー・ハイテク・バブル崩壊」は、21世
紀初頭の巨大ITバブル崩壊時のように「テロとの戦いと言った内
戦」を伴っているものでもなく、ましてや、2007年~2009
年のサブプライム・バブル崩壊時のように過剰なレバレッジを伴
っているものでもありません。
今回のスーパー・ハイテク・バブル崩壊は、「ただ単にハイテク企
業に賭けていた、お調子者の投機筋が大損こいて、それで終わる」
という「単純な代物」なのです。
インフレさえなんとかうまく制御できるならば、
もちろん、この前置きの「インフレさえなんとかうまく制御でき
るならば」はとても重要なのですが、
今回の「スーパー・ハイテク・バブルの崩壊」では、アメリカ経済
は景気後退に陥っても「比較的浅い景気後退」で済むでしょうし、
アメリカ株式市場が近いうちに「二番底」を打ったとしても、その
「二番底」は比較的浅いもので済むことでしょう。
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