中国ＥＶのＢＹＤ「実力」、トヨタ全固体電池ＥＶへ対抗できるか「総合力で脆弱」

トヨタ時価でアジア３位 ＢＹＤはナトリウム電池 債務処理後回しの危険性 ＥＶ関連で危機打開狙う 世界の自動車産業は、大転換期を迎えている。１００年以上の歴史を持つ内燃機関から、バッテリーが動力源のＥＶ（電気自動車）シフトに直面しているからだ。一般的には、このシフトは簡単と楽観的であった。現実は、リチウムイオン電池が持つ限界点によって、ＥＶブームは頓挫しかけている。脱炭素効果が予想よりも少ないことや、リチウムイオン電池固有の欠陥表面化の結果である。 もともと、耐久財新製品の販売では一本調子の普及などあり得ない。最初は、好奇心の強い消費者の購入で急伸する。だが、普及率１６%までの「初期市場」から、次の本格的な息の長い「主流期」へ入る間に「深い溝」（キャズム）が存在する。これは、マーケッティングで「キャズム理論」と呼ぶ現象だ。現在、欧米でＥＶ普及で大きな壁ができているのは、販売上の「深い溝」がもたらしたものである。 ＥＶが、この「深い溝」を超えるにはＥＶ自体の品質改善を必要とする。消費者が、これによって内燃機関以上の利便性を認めたとき、ＥＶは「永遠の商品」として発展可能となろう。現在のＥＶは、未だその資格を得ていないのだ。 ＥＶが永遠の商品になる条件は、現在のリチウムイオン電池から全固体電池へ技術革新が進むことである。全固体電池によって、発火しにくい・走行距離が長くなる・充電時間が短くなると期待されている。その先頭に立つのがトヨタ自動車である。一方、現在のＥＶでは世界トップが中国のＢＹＤ（比亜迪）である。昨年１０～１２月期に、米国テスラを販売台数で抜いたと報じられている。ＢＹＤは、今後の全固体電池時代にトヨタと対抗する技術を持つのか。改めて、その力量をみる必要が出てきた。 トヨタ時価でアジア３位 トヨタの時価総額は、１月２２日に３２８０億ドル（約４８兆５８００億円）を超えてアジア市場で３位に踊り出た。中国のテンセントの３２２０億ドルを上回ったのだ。アジア市場で１位は、半導体のＴＳＭＣ（台湾積体電路製造）。２位は、韓国のサムスン電子である。いずれも半導体企業である。トヨタが、こうした半導体企業に次いで「技術革新」企業として評価されたことは、全固体電池への高い評価を表している。 ＢＹＤの株価は不振を極めている。ＢＹＤは、２３年に約１６０万台のＥＶを販売した。輸出台数も昨年は４倍以上に伸ばし記録を更新したほどである。だが、深セン株式市場に上場している株価は、２２年の最高値から４５%も下落している。予想ＰＥＲ（株価収益率）は今や１５倍前後と、１７０倍を超えていた２１年から大幅な低下だ。この１０年来で最も低い水準へ落ち込んでいる。２０年には、海外からの投資が殺到して、ＢＹＤの予想ＰＥＲは、テスラと同水準にまで上昇した。現在は、当時の面影すらない状況である。 トヨタとＢＹＤの株価比較をすれば、すでに勝敗が明らかになっている。トヨタは、すでに次世代自動車のエネルギー源開発で全方位の研究を続けている。これが、市場で明暗を分けた理由であろう。