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第785回 米経済は本当に好調なのか?、明らかになる別な指標、パーカーの英王室予言

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…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━… 第785回 米経済は本当に好調なのか?、明らかになる別な指標、パーカーの英王室予言 …━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━… ▼今回の記事 アメリカ経済の好調が伝えられている。実際の数値を見ると、たしかにそうだ。しかし、本当に好調なのだろうか?日本では報道されることのない別の数値と指標を見て見る。最後に、イギリスの著名なサイキック、クレイグ・ハミルトン・パーカーの英王室予言を紹介する。興味深い内容だ。 ▼米経済は本当に好調なのか? それでは今回のメインテーマを書く。米経済の報道されない指標と、2024年にも不況入りする可能性についてだ。 米経済の好調さを伝えるニュースばかりが報道されている。2023年第4四半期(10~12月)の成長率は前期比3.3%(年率換算)であった。「FOMC」が想定する潜在成長率1.8%を上回る成長が6四半期続いている。その内容は、経済の柱である民間最終需要がけん引しており、原動力は個人消費である。それを支えるのが雇用の拡大で、労働需給の逼迫がもたらす高い賃金上昇が、実質賃金の上昇率を高止まりさせている。 また、個人消費を巡っては、新型コロナパンデミックにおける巨額の財政支出で生じた過剰貯蓄の取り崩しが枯渇することや、学生ローンの返済免除が止まって返済負担が消費を圧迫することが懸念されていた。だが、実際には堅調であり、着実な経済成長を支えている。アトランタ連銀の予測モデル「GDPナウ」は今年1~3月、実質4.2%の成長を見込んでいる。 さらに、「米労働省」が13日発表した1月の消費者物価指数(CPI)は前年同月比で3・1%上昇した。アメリカのインフレは落ち着いてきており、「米連邦準備制度理事会(FRB)」がいつ利下げに転じるかが注目されている。 このような報道だ。しかし、筆者には複数のアメリカ人の友人がいるが、彼らの現地からの報告では、「景気がよいとは到底思えない。支持率の低迷に悩むバイデン政権が経済指標を操作しているのではないか」という。こう証言する筆者の友人たちは、大都市に住む専門職が多い。彼らは、「大手企業のリストラはものすごい」、「都市には日増しにホームレスの数が増えている」、「周囲で生活困窮者が明らかに増えている」などと証言する。 また、アメリカの西海岸と東海岸に頻繁に出張している会社経営者の友人たちも、「ロサンゼスルやサンフランシスコの中心街はホームレスであふれている」、「ニューヨークを中心に東海岸の大都市を訪れたが、どの都市でも比較的によいレストランはガラガラだった」と言い、とても景気がよいとは思えない状態だと証言している。 確かに米メディアでも、アメリカの景気のよさに疑問を呈する記事がやたらに多いことに気づく。上昇しているののは株価だけで、実態経済は厳しい状態が続いているのではないかというのだ。生活実感としては、米経済は以前として厳しい状態にあるようだ。 ●リストラの増加 ということで、米経済が実際にどうなっているのか調べるために、筆者の友人の発言や米メディアの記事の内容を確認することにした。まずは、証言の多かったアメリカの雇用状況についてだ。アメリカの失業率は3.7%と低い。また、2月2日に発表された雇用統計では、非農業部門雇用者数は対前月比で35.3万人の増加だ。非常に好調な状態を維持しているように見える。

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