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<Vol.1411号:増刊共通版:金融バブルの実態と、
24年末までの行き先(1)>
2024年2月21日:リーマン危機から16年の過剰信用が破裂する
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著者:システムズリサーチ:吉田繁治
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昭和の末期、1989年の資産バブルを覚えている方は何名でしょうか。世界のトレーダーの平均年齢を40歳とすれば、35年前の記憶はない。2008年のリーマン危機も16年前です。24歳で金融業にはいった新入社員だったでしょう。
【株価バブル崩壊の体験はない】
両方のバブル崩壊の経験は、昔話として本で読むか、先輩から聞くものであり、体験ではない。これが「再びのバブル株価の協奏曲」になる理由です。バブルは、バブル崩壊の記憶が、時間の彼方になったあと起こります。
一方、テクニカル派のyoutuber高橋ダンは、「(1929-33年以来の)90年ぶりのバブル崩壊」を言い始めました。米国がGDPの4.5倍の、負債過剰の経済になったことの認識からであり、これは本稿のテーマと関連します。GDP(=国民所得)の4.5倍の負債では、返済はもちろん、金利も払えない。
例えれば、所得1000万円のひとが、生活費、住宅購入、株の購入で4500万円の負債です。金利を5%とすれば225万円の金利です。1000万円の、所得の世帯の利払いは、100万円/年が限界でしょう。利払いと返済の限界を超えた負債は銀行の不良債権になります。2024年の米国は、不良債権大国に向かっています。
【時価総額が900兆円のメガテック株は、トットコム・バブルに酷似している】
今回は、AIへの過剰な期待と、半導体のエヌビデアです。この点では、Windows95から2000年までのインターネットへ過剰期待がナスダックの株を上げた、「ドットコムバブル」に似ています。
ITベンチャーのナスダックの株価指数は、1996年は1000、2000年は5000(5倍)、2001年は2000でした。1年で60%下がったのです。株価のバブル崩壊は、負債の過剰から起こります。
(ナスダック株価;1994-2005)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%BB%E3%83%90%E3%83%96%E3%83%AB#/media/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%AB:Nasdaq_Composite_dot-com_bubble.svg
台湾の半導体メーカー、TSMCが工場を開く熊本県菊陽町でも、関連投資が殺到し、地価が31.5%上がっています(2023年)。
2008年のリーマン危機は、1990年の日本の、資産バブル崩壊のあと、18年目の金融デリバティブの崩壊でした。
【バーナンキの、リーマン危機への遅滞のない対策】
◎資産バブル崩壊後の、日本の不況とデフレの事例があったので、FRBのバーナンキ(恐慌学者)は、「日本のようには、金融緩和を躊躇しない」と言い、4兆ドル(600兆円相当)のドルを増発して銀行に注ぎ込み、2年で回復させました。日本では、約30年かかったのです。
2008年に7600ドルに暴落していたダウは、現在3万8600ドル、15年で5倍です。15年間、平均年率11.3%で上がってきました。尋常ではない金融相場です。
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