240228　ビジネス知識源プレミアム：正刊：金融バブルの実態と24年末までの行き先（2）本論

■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□□■□■ 　　＜1ヶ月にビジネス書５冊を超える知識価値をe-Mailで＞ ビジネス知識源プレミアム（水曜刊：660円/月：税込）Vol.1412 ＜Vol.1412号:正刊：金融バブルの実態と、 　　　　　　　　　　　　24年末までの行き先（2）本論＞ 2024年2月28日：リーマン危機から16年の、 　　　　　　　　　　　　　　　過剰信用が破裂する 　　　　水曜日に定期刊行の正刊は、有料版だけです。 　　　土曜または日曜の増刊は有料版・無料版共通です。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 論考/業務の案内　　　　　https://www.cool-knowledge.com/ 有料版の新規登録/解除　 https://mypage.mag2.com/Welcome.do https://www.mag2.com/m/P0000018?reg=mag2top 購読方法や届かないことについての問い合わせ（メールアドレス） 　　　　 　　　　　　　　　　→Reader_yuryo@mag2.com 　　　　　　　　　　　著者：システムズリサーチ：吉田繁治 　　　　　　感想等のメール：yoshida@cool-knowledge.com 正刊の有料版では、スマホ用の改行なしと、PC用の改行ありを送っています。増刊の共通版は、改行したものだけです。 □■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■ 本稿は、日米の株価バブルの頂点において、過剰信用から起こった株価・資産価格の下落から崩壊までを予想するものです。 投資家のたぶん80％からは、嫌われるかもしれない。しかし蓋然性が高いと予想されることは警告の意味でも示す必要があるでしょう。少なくとも読者には、この大相場で損をしてもらいたくないのです。 バブルは、経済合理的なものではない。大衆化した市場の心理的なものです。現在、政府・証券会社・メディアが加担した心理戦が繰り広げられています。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 〔事実〕 世界的な金融経済は、株式市場、債券市場、資源市場、食糧市場を通じて、各国の国内市場から分離されています。その分離が激しくなったのが2000年代以降です。国内の実体経済が成長していて、今後の期待成長率が高いため、日米の株価が高いのではない。事態は逆であり、2024年、2025年の実質GDP（＝実質の国民所得）の成長率は低く、リセッションへの方向があるのです。 〔東証の事実〕 例えば、東証の株式意売買の70％は、国際的な投資をする米系ファンドの売買です。国内の個人、金融機関、投資信託、事業法人の株の売買は30％に過ぎない。これが、国際的な金融経済と国内経済の乖離（かいり）です。原油・資源・食糧価格も、国際市場で決まっていて、国内市場の需給は無関係なのです。 〔結論〕 株価については、国際金融市場（ファンド）からの売買で決まっている。国内の投資家の売買は、ほぼ無関係だと認識しなければならない。このため、国内経済（GDP＝国民所得）と無関係に、株価の高騰と崩壊が起こります。 価格変動が激しい、国際的な原油市場と同じです。原油が上がったのは、景気がよく、原油需要が多くなったからだと考える人は皆無でしょう。株式市場の株価も同じです。 国際市場と国内市場の、2000年代に大きくなった乖離（かいり）が、今回の、日米の株価バブルです。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 日経平均が4万円以上になっても、それ以上に上がると予想して買い越す人が増えないと、今後の株価は上がらない。「4万円でもまだ安い」として買う人が50％以上でないと、株価は上がりません。4万2000円、4万4000円には上がると予想できる人は投資家の何％でしょうか。 今の日経平均は、3万9273円(年初比+6000円：+18％）、NYダウは3万9063ドルです(年初比+2400ドル：+6.4％）。この2か月の日本株の上昇は米国株の3倍であり十二分に上がっているように見えるのです。本稿は、理論に具体事例を盛り込んだので25ページになりました。約5ページは削除したのですが・・・。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━