■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□□■□■
<1ヶ月にビジネス書5冊を超える知識価値をe-Mailで>
ビジネス知識源プレミアム(水曜刊:660円/月:税込)Vol.1412
<Vol.1412号:正刊:金融バブルの実態と、
24年末までの行き先(2)本論>
2024年2月28日:リーマン危機から16年の、
過剰信用が破裂する
水曜日に定期刊行の正刊は、有料版だけです。
土曜または日曜の増刊は有料版・無料版共通です。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
論考/業務の案内
https://www.cool-knowledge.com/
有料版の新規登録/解除
https://mypage.mag2.com/Welcome.do
https://www.mag2.com/m/P0000018?reg=mag2top
購読方法や届かないことについての問い合わせ(メールアドレス)
→Reader_yuryo@mag2.com
著者:システムズリサーチ:吉田繁治
感想等のメール:yoshida@cool-knowledge.com
正刊の有料版では、スマホ用の改行なしと、PC用の改行ありを送って
います。増刊の共通版は、改行したものだけです。
□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■□■
本稿は、日米の株価バブルの頂点において、過剰信用から起こった株
価・資産価格の下落から崩壊までを予想するものです。
投資家のたぶん80%からは、嫌われるかもしれない。しかし蓋然性が
高いと予想されることは警告の意味でも示す必要があるでしょう。少
なくとも読者には、この大相場で損をしてもらいたくないのです。
バブルは、経済合理的なものではない。大衆化した市場の心理的なも
のです。現在、政府・証券会社・メディアが加担した心理戦が繰り広
げられています。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
〔事実〕
世界的な金融経済は、株式市場、債券市場、資源市場、食糧市場を通
じて、各国の国内市場から分離されています。その分離が激しくなっ
たのが2000年代以降です。国内の実体経済が成長していて、今後の期
待成長率が高いため、日米の株価が高いのではない。事態は逆であり、
2024年、2025年の実質GDP(=実質の国民所得)の成長率は低く、リ
セッションへの方向があるのです。
〔東証の事実〕
例えば、東証の株式意売買の70%は、国際的な投資をする米系ファン
ドの売買です。国内の個人、金融機関、投資信託、事業法人の株の売
買は30%に過ぎない。これが、国際的な金融経済と国内経済の乖離
(かいり)です。原油・資源・食糧価格も、国際市場で決まっていて、
国内市場の需給は無関係なのです。
この記事は約
NaN 分で読めます(
NaN 文字 / 画像
NaN
枚)